仮想通貨取引もしばらくしてくると、色々な取引形態に手を出してみたくなりませんか？今回はよく聞く「レバレッジ取引」や「ロスカット」「証拠金維持率」「追証」について、分かりやすく解説します。ちょっと慣れてきたら検討してみても良いかもしれません。
仮想通貨のレバレッジ取引
仮想通貨の取引形態はいくつかありますが、お金を支払ってビットコイン等を購入する「現物取引」をはじめ、取引所ごとによるコインの価格差を見極めて利益を生みだす「アービトラージ」（裁定取引）等取り引き形態は様々。そして自己資金より大きな取り引きをして利益を生む「レバレッジ取引」があります。
レバレッジ取引はうまくいけば少額でより多くの利益を生み出しますが、失敗すればかなりのリスクを負うこともあり、よく言う「ハイリスク・ハイリターン」な投資方法です。ですので、ギャンブル性が非常に高くなるので、個人的にはどうかと思います。
レバレッジをお勧めする訳ではありませんが、自己資金が少ない（足りない）時に、値上がりしそうなコインがあった時などに活用すると、うまくいけば数倍の利益になって戻ってくる可能性があります。
【例】10,000円の自己資金で5倍のレバレッジ取引をすると、50,000円分の取り引きができます。
仮想通貨取引所レバレッジ倍率比較
海外の取引所だと100倍のレバレッジというとんでもなく桁違いのものもありますが、現在の日本の取引所では最大25倍に制限されています。あまりにもリスキーなんで、25倍でもどうかと思いますが、とにかく一攫千金を狙う方にはもってこいでしょう。
| 国内取引所／販売所 | レバレッジ倍率 | ロスカット |
| QUOINEX（コインエクスチェンジ） | 2、4、5、10、25 | 110％ |
| BITPoint | 2、5、10、25 | 100％ |
| bitbank TRADE | 20（固定） | 20％ |
| bitFlyer | 最大2倍 | 50％ |
| GMOコイン | 初期設定5、10 | 75％ |
| Zaif | 1、2.5、5、7.77 | 30％ |
| DMM Bitcoin | 5（固定） | 80％ |
以上、7つの取引所のレバレッジを挙げてみました。中でも「QUOINEX」「BITPoint」は最大25倍までという驚愕のレバレッジ設定が可能です。良し悪しは別にして「コインエクスチェンジ」「ビットポイント」は最大25倍まで可能ですが、いきなり25倍というのはリスクが高すぎるので、2倍などから始めて徐々に上げていくのが良いでしょう。
また、下記ではレバレッジ取引で知っておかなければいけない「ロスカット」や「追証（おいしょう）」について分かりやすく説明します。
仮想通貨レバレッジ取引のロスカットとは？
簡単に説明すると「レバレッジ取引で“売り”“買い”などで、損失が一定以上になった場合に強制的に適用されるルール」のことを指します。ロスカットのパーセンテージ率や証拠金維持率の算出方法は各取引所で異なり、早めにロスカットされたり、ギリギリまで粘れたりと特徴があります。ロスカットを早めに適用されるということはそれだけ損失を少なくすることができるメリットがありますし、ロスカットになりにくいということは、元金が無くなるくらいまでチャレンジできるというメリット（デメリット？）もあるということです（※ある意味ロスカットは投資家が借金で首が回らなくなる前に終わらせるための救済策でもあります）。
上記の表で一番早くロスカットが行われるのはQUOINEXの110％。逆に一番チャレンジできるのがbitbank TRADEの20％。ロスカットをギリギリまで粘れますが、リスキーなのは否めません。
次はロスカットの基準とされる「証拠金維持率」について説明します。
仮想通貨の証拠金維持率とは？
【例】証拠金10万円を入れ5倍のレバレッジで、1XRP（リップル）を買い注文をします（10万✕5倍＝50万）。
その後コインが下落し1XRPが40万円になってしまいました。そうなるとここで証拠金10万円＝損失10万円になってしまい、ロスカットが発動されます。
前述したロスカットが執行されるには、「証拠金維持率が各取引所の◯◯％以下」になった場合に強制的に行われます（パーセンテージは各取引所によって異なります）。これを防ぐには証拠金を追加し、「維持率を保つ」ことで回避可能です。また、取引所によって「追証」というシステムがあり、こちらもロスカットを回避できます。
仮想通貨レバレッジ取引の追証（おいしょう）とは？
損失が出た時に、追証を求められる事があります（※基準を設定しているところのみ。※追加証拠金の略）。ロスカットに間に合わず証拠金を上回る損失を出してしまった時、不足金をプラスすることでロスカットを防げる方法です。ただし、引き続き取り引きをすることはできますが、期日までに追証金の完済をしないと強制決済されてしまうので危険を伴います。
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